機関誌「東北活性研」vol.50
巻頭言
- 2023年を迎えて
増子 次郎 (公益財団法人 東北活性化研究センター 会長)
特集
ダイバーシティ時代に求められる住民参加型のまちづくり
寄稿
- 住民参加型のまちづくりが求められる背景と価値共創プロセス
佐々木 秀之 (宮城大学 事業構想学群 准教授 研究推進・地域未来共創センター副センター長)
- 住みたくなるまち日本一を目指して「オールとみや」体制の協働のまちづくり
若生 裕俊 (富谷市長)
- 高校生と取り組む地域課題の解決
FROM PROJECT 秋田
活動紹介
- 「東北・新潟女性応援ネットワーク勉強会」開催報告
- 「人口の社会減と女性の定着に関する情報発信」事業
「人口の社会減と女性の定着に関する情報発信 福島フォーラム」ならびに「大学生×企業のワークショップ」実施報告
会員企業だより
- 信用を重んじ、建設事業を通じ地域社会の繁栄に奉仕する
深松 努 (株式会社 深松組 代表取締役社長)
事務局より
2023.01.31|人口減少・少子高齢化
機関誌「東北活性研」vol.49
巻頭言
- 柔軟な生き方と信頼による人材育成を目指して
岩根 えり子 (株式会社デジタル・ウント・メア 代表取締役)
特集
人生100年時代におけるシニア層の働き方
寄稿
- 東北・新潟におけるシニア層雇用の実態と活躍推進に向けた課題について
内田 賢 (東京学芸大学 教授)
- 人生100年時代のシニア層活躍推進に向けた機構の取組みおよび東北地方の企業の好事例の紹介について
独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 雇用推進・研究部
- その声に耳を傾けよう。
小林 勇一 (株式会社新潟アパタイト 代表取締役)
未来への歩み~復興の現在(いま)~
寄稿
- 復興は常に、子どもらとともにあった
鈴木 英里 (株式会社東海新報社 代表取締役)
活動紹介
調査ノート
- 東北圏における移動困難者・買い物困難者対策としての新たな移動支援サービスに関する先行事例調査
加藤 雄一郎 (調査研究部 主任研究員)
会員企業だより
- 東北・新潟にこだわり続けるICT会社の地道なDXチャレンジ
齋藤 恭一 (東北インテリジェント通信株式会社 取締役社長)
事務局より
2022.10.28|社会インフラ
機関誌「東北活性研」vol.48
巻頭言
- 『新しい未来を始動させる。』
吉川 保志 (株式会社東芝 東北支社長)
特集
漫画・アニメ等による東北圏の活性化
特集論文
- 漫画・アニメ業界と地域活性化の概観
加藤 雄一郎 (調査研究部 主任研究員)
寄稿
- アニメコンテンツと地域活性化
大谷 尚之 (宮城学院女子大学現代ビジネス学部 教授)
- 「東北ずん子」の戦略紹介とこれまでの実績・現状・今後の展望
小田 恭央 (SSS 合同会社 CEO)
- 伊達氏発祥の地伊達市 ~アニメ「政宗ダテニクル」を活用した観光まちづくり~
伊達市 産業部 商工観光課
- 「株式会社デザインココ」の取組み事例 ~ 等身大フィギュア界のトップランナー
大内 さくら (株式会社デザインココ ディレクター)
未来への歩み~復興の現在(いま)~
活動紹介
調査ノート
- ベンチャー・スタートアップ企業の成長による地域活性化
矢萩 義人 (調査研究部 専任部長)
会員企業だより
- 橋本イズムの継承
佐々木 宏明 (株式会社橋本店 代表取締役社長)
事務局より
2022.08.02|産業活性化
機関誌「東北活性研」vol.47
巻頭言
- 東北域内でのデュアルライフ推進を
高田 佳幸 (株式会社日本政策投資銀行 東北支店長)
特集
ニューノーマルにおける新しい働き方
特集論文
- 副業・兼業による新たな人材・人口還流方策
―ニューノーマルにおける首都圏人材と東北圏企業の意識調査から―
伊藤 孝子 (調査研究部 主任研究員)
講演
- 月3万円の報酬で、鳥取県はなぜ大都市圏から人材が呼べるのか?
地元企業に活力、「とっとり副業・兼業プロジェクト」
松井 太郎 氏 (とっとりプロフェッショナル人材戦略拠点 戦略マネージャー
株式会社あきんど太郎 代表取締役店主)
活動紹介
- 人口の社会減と女性の定着に関する情報発信
「人口の社会減と女性の定着に関する情報発信 山形フォーラム」実施報告
- BizDev Meetup !オープンイノベーションで東北・新潟をもっとおもしろく
~第2回StudyNight「MaaS が変える東北・新潟」実施報告~
- 東北・新潟の「キラ☆企業」情報発信事業による動画の配信(前編)
~「キラ☆企業」Web サイト内の特集コーナー開設と今後の取り組み~
- 令和3年度事業報告会 開催報告
調査ノート
- 大仙市における木質バイオマス発電の事例~地域新電力への示唆
宮曽根 隆 部長(特命担当)
事務局より
2022.05.02|人口減少・少子高齢化